What is Cool Japan Award?
The Cool Japan Association aims to help raise awareness of locations and products throughout Japan that are specifically appealing to the global market. To be certified, each applicant undergoes a screening process which ends with a group of 100 foreigners judging each item. Cool Japan Award nominations can be anything from a local specialty product or scenery to activities or cultural traditions. Comments from the judges are provided to each winner to help with their promotion strategies. One of the goals of the award certification is to stimulate economic revitalization, especially in the countryside areas. The Cool Japan Award was established in 2015 by the Cool Japan Association, a non-profit organization supported purely by private sectors.
Cool Japan Award Certification Process
About the Certification Logo
Winners of a Cool Japan Award are allowed to freely use the Cool Japan Award certification logo in their advertisements, promotion, and other business material forever at no cost. The Cool Japan Trademark belongs to the Cool Japan Association.
About the Cool Japan Association
Cool Japan Association discovers locations, products, and other things throughout Japan that may often be overlooked, but may be thought as “cool” by foreigners. Certifying these things as “Cool Japan” helps to develop the domestic industries and culture throughout inbound and international business strategies, as well as spreading information internationally. Our association was established in 2011 as the “Japan-China Animation Industry Association.” After the 2011 Tohoku earthquake, we wanted to “revitalize Japan through spreading its culture and information.” Through this, the “Cool Japan X COOL China” project was held by introducing cool ACG (anime, comics, games) from both countries at film festivals held in each country (Japan: Yubari Film Festival, China: Changsha International Anime & Game Show). In 2013, the association expanded to include a field that included the whole world and the name changed to “Cool Japan Association.” From 2015, the discovery and certification of “Cool Japan” has been taking place through the Cool Japan Awards.
Name |
Cool Japan Association |
Established |
2011.6.16 |
Address |
Nishijin Business Incubation Center No.8, Kainokamicho 97, Kamigyo-district, Kyoto City, Kyoto Prefecture 602-8061 |
Special Adviser |
Alex Arthur Kerr (Expert on East-Asian culture and art) |
Special Adviser |
Mike Harris (Representative Director of Canyons Co.Ltd) |
Chairman, Director, Founder |
Masato Ohta (Chairman of GETTI group & CEO of GETTI INC.) |
Exective Director |
Julien Giry (Photographer residing in France. Co-Author of Nippon 100)
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Vice Exective Director |
Christopher Pokaier (Professor at Waseda University Business School) |
Senior Managing Director |
Teruhiko Ueda (Director of WIP group, President of WIP Japan) |
Managing Director |
Shinichi Tanaka (President of Nishijin Textile Industry Association) |
Director |
Julia Maeda (Founder of Tokyo Personalised) |
Director |
Lauren Scharf (Inbound business Consultant) |
Director |
Aurelie Roperch (Photographer residing in France. Co-Author of Nippon 100) |
Adviser |
Osamitsu Yamada (Kawasaki Chamber of Commerce and Industry President) |
Adviser |
Hiroshi Fujiwara (Chairman & CEO of BroadBand Tower Co. Ltd., Chief Director of Internet Association Japan) |
Adviser |
Shihiro Touji (Executive partner of Iwata Goto Law Firm) |
Adviser |
Tetsuo Kitani (Professor of Kyoto University) |
Adviser |
Ken Shibusawa (Chairman of Commons Asset Management. Inc) |
Adviser |
Everett Kennedy Brown(Photographer, Writer) |
Adviser |
Shirley Kao (Film Producer) |
Adviser |
Ashley Harvey (Vice director of AVIAREPS Japan) |
Adviser |
Yu Zhiming (Lawyer) |
Adviser |
Quyen To Pham (Vietnamese Journalist) |
Adviser |
Hiroki Owada (Film producer) |
Adviser |
Naotake Maeda (First-class architect / Curator)
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Adviser |
Hiromichi Endo (Chairman of the Kumamoto City Board of Education)
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Adviser |
Hitoshi Sagaseki (Representative of Cool Japan NY Brooklyn K’s Gallery.) |
Adviser |
Kent Yamauchi (President of Glocal Innovation Holdings) |
Adviser |
Shoto Furuya (Representative Director of School to Work)
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Business |
- “Cool Japan (CJ)” council and certification
- Hold the “Cool Japan Awards” to discover and certify CJ
- Manage the CJ trademark and “certification logo”
- Hold trade fairs, events, business meetings, tours, and more, both domestically and internationally for researchers, companies, municipals, organizations, and other groups related to CJ
- Analysis, consultation, and inbound/outbound support using CJ data from the CJA judging process
- Sharing CJ certification information through pamphlets, online, video, and more
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Related Company Documentation |
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一般社団法人クールジャパン協議会 定款 |
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理事/事務局長 : 磯久 五郎 一級建築士
1983年京都に生まれ育つ。2009年京都大学工学部建築学科卒業。
同年にAtelier Juse、2014年設計事務所イズエに入所。
2015年に株式会社56設計舎を設立、現在に至る。
スペースデザインクリエイツ非常勤講師。
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会長・理事・ファウンダー : 太田 雅人
1965年大阪生まれ。大阪府立大手前高校卒。関西学院大学経済学部卒。 (株)GETTI 代表取締役/(株)GettiMedico代表取締役/(株)神戸医療特区内One Medicine,One Healthセンター理事長/一般社団法人クールジャパン協議会会長・理事・ファウンダー/一般社団法人ナショナルパークスジャパン理事・共同ファウンダー。
1986年、大学在学中に企画やマーケティングの学生ビジネス集団を設立し、大学卒業後にNECを経て1992年に後輩達と株式会社ゲッティとして法人化。以降、大手企業クライアントや自治体のブランディングや活性化コンサルティングを行う傍らメディア開発、事業開発、事業投資を行う事業会社を設立。 2011年 東日本大震災を受け日本の元気と日本の素晴らしさを発信しようと一般社団法人クールジャパン協議会を設立し、現在同法人の会長・理事・ファウンダーを務める。 創業30周年を機に2016年医療事業に参入し、東京大学医学部附属病院とのiPS細胞の共同研究を行う、(株)神戸医療特区内One Medicine,One Healthセンターを設立。現在理事長。 現在、コンサルティング事業、建築デザイン事業、アパレル事業、動物病院運営事業、iPS細胞の研究のメディカル事業の5つの事業領域を行うGETTIグループの代表。
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専務理事 : 上田 輝彦 WIPグループ代表 兼WIPジャパン 代表取締役
英国ケンブリッジ大学大学院:Diploma修士(1994)
福井・兼業農家出身。中・高では卓球選手。数学・世界史・世界地理を愛好。上智大学(法学部)在学中、ソ連・東欧・中国を漫遊、その後、住友銀行(大阪)、英国ケンブリッジ大学大学院留学(歴史学部)を経てWIP創業。オリンピック関連調査を皮切りに、多言語および海外市場を対象にした事業のみに特化し現在に至る。「グローバルビジネスほど面白いものはない」が信条。日本翻訳連盟(JTF)理事 |
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理事 : 田中 慎一 西陣織工業組合 総代
1956年京都西陣で生誕。
1974年京都市立洛陽工業高校紡織科卒業。
1980年立命館大学経済学部卒業。卒業後、家業の帯地製造業に従事。
1989年三代目田中伝機業店、店主を継承。
2003年西陣織工業組合総代就任。
2008年西陣織工業組合理事就任。
現在に至る。
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理事 : 佐賀関 等 (株)SAGA CREATIVE代表
大分県別府市生まれ。職業能力開発大学校 造形工学科卒業。
(株)資生堂宣伝部に入社し、パリ、ミラノ、NY駐在経験後に独立。
その後、アート&デザインエージェンシー(株)SAGA CREATIVEをアメリカ で設立。
Jコラボ:「海外から見る日本文化の再考」をテーマにしたNY州認可の 非営利団体を運営。 Webを中心に日本文化を様々な発信。国連や多 くの企業ともコラボで日本文化を発信する イベントなどを行なったり、 様々な教育プログラムを開発している。
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理事 : Christopher Pokarier (早稲田大学 商学部 教授)
オーストラリア育ちで、写真家として働きながら、クイーンズランド大学でジャーナリズムの学士号と修士号を取得しました。その後、名古屋で働き、日本の歴史、工芸品、文化への興味から、週末には近郊への旅行をしていました。オーストラリア国立大学で経済博士号を取得し、クイーンズランド工科大学で、マーケティングと国際ビジネスの講師(後に上級講師)として勤務しました。
クリストファー博士の講義及び研究は、国際化と市場参入戦略、海外投資家に対するディスティネーション・マーケティングを中心としています。2004年、早稲田大学にて、商学部教授に就任。コーポレート・コミュニケーション・デザイン、交渉、創造文化産業を担当しています。また、慶應義塾大学で非常勤講師を兼任しています。
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理事長 : Julien Giry (ジュリアン ジーリ) フランス在住・写真家 Nippon100主宰
2015年にはじめて日本を訪れ、6ヶ月間、大分、沖縄、静岡、和歌山の各県の有機農場でボランティアで働いて過ごす。その際、日本にはさらに永く滞在する価値がある固有の文化があると感じ、現在は、東京を本拠地に、旅に関するフランス人フリーランス・ライター兼写真家としての仕事をこなし、日本の47都道府県すべての探索を続け、食と伝統についての知識を吸収しつつ、海外にそれらを紹介している。2017年にAurélie ROPERCHと共に、平成百景を探索することを決意し、旅ブログNippon100でその模様を発信。2018年秋にはフランスで本が出版される予定。
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元観光庁長官、元大分トリニータ代表取締役 溝畑 宏
1960年8月7日生まれ。京都府出身。
自治省入省後、大分県に出向し、大分フットボールクラブ発足時よりクラブ運営に携わる。大分トリニータ代表取締役を経て第二代観光庁長官に就任。観光庁長官時代に東日本大震災が発生し、東北応援キャンペーン「東北観光博」をスタート。
<現職>
地域経済に関する有識者懇談会委員/ 総務省地域力創造アドバイザー/大阪府 特別顧問/ 京都府 参与/ 京都大学経営管理大学院 特命教授/ 跡見学園女子大学 客員教授/ 追手門学院大学 地域文化創造機構 特別顧問/ 東北公益文科大学客員教授/ 全日本ブライダル協会顧問/東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会評議委員/CJE(クールジャパンEBIZO)事務局アドバイザー 他
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株式会社ブロードバンドタワー 代表取締役会長 兼社長CEO 一般財団法人インターネット協会 理事長 藤原 洋
1954年、福岡県生まれ。1977年に京都大学理学部を卒業。1996年、東京大学工学博士号(電子情報工学)を取得する。1977年に日本アイ・ ビー・エム株式会社に入社。その後、日立エンジニアリング株式会社(現・株式会社日立産業制御ソリューションズ)、株式会社アスキーを経て、動画像符号化方式の研究・標準化活動を行いMPEG(エムペグ)の創設に参画。1996年に株式会社インターネット総合研究所(IRI)を設立し、代表取締役所長に就任する。2012年から現職。2015年、一般財団法人インターネット協会理事長に就任。代表著書に『ネットワークの覇者』(日刊工業新聞社)、『科学技術と企業家の精神』(岩波書店)、『第4の産業革命』(朝日新聞出版)など多数。 |
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理事 : Julia Maeda(ジュリアマエダ) Tokyo Personalisedファウンダー
日本国内で10年以上マーケティングや広報分野のコンサルタントとして活躍した後、自身のコンサルティング会社「Tokyo Personalised」を設立。仙台市での居住経験があり、配偶者が青森の小さな町の出身であったことから、ゴールデンルート以外のエリアに外国人旅行者を誘客することに興味を持つ。
日本のインバウンドウォーキングツアーのパイオニアであるWalk Japanのマーケティングディレクターを務めた経験を活かし、欧米豪の富裕層を対象に、海外PR会社との連携や、旅行業界およびメディア業界への幅広いネットワークの活用を通して、山形出羽三山の山伏、庄内、瀬戸内の観光マーケティング戦略の立案支援等、様々なプロジェクトに従事している。
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川崎商工会議所 会頭 山田 長満
1947年鹿児島県生まれ。慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程修了。
1997年川崎商工会議所議員、2004年川崎商工会議所副会頭、2010年川崎商工会議所会頭、2008年神奈川ニュービジネス協議会理事副会長、2012年公益財団法人川崎市文化財団副理事長、2015年公益財団法人川崎市国際交流協会代表理事会長、平成元年公益財団法人山田長満奨学会創立し理事長。
1972年税理士、1986年日本起業家協会創立し理事長に就任してインキュベータ・創業支援しベンチャー企業育成、2004年株式会社ケイエスピー代表取締役社長に就任しベンチャー企業成長支援・ファンド投資事業等を行う。
東京JAPAN税理士法人理事長、株式会社経理バンクホールディングス代表取締役社長、株式会社経理バンク代表取締役社長、株式会社JEAホールディングス代表取締役社長、株式会社会計BANK代表取締役社長等歴任。
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映画プロデューサー 高 秀蘭
台湾テレビのプロデューサーとしてキャリアを積み、1986年ニューウェイブを設立。以降、中国語圏の優れた監督の製作・配給に関わってきた。
カンヌ映画祭グランプリを受賞した台湾の侯孝賢(ホウ・シャオ・シェン)監督の「悲情城市」(1988年)、「戯夢人生」(1991年)のプロデュースを始め、中国の張芸謀(チャン・イーモウ)監督の「紅夢」(1991年)、「活着」「上海ルージュ」(1995年)、「何平」(ハー・ピン)監督の「哀愁花火」のポストプロダクションを努めた。陣凱歌(チェン・カイコー)監督とは「さらば、わが愛/覇王別姫」(1993年/カンヌ映画祭パルムドール受賞)、「花の影」(1996年)「始皇帝暗殺」(1998年)、「鳳凰わが愛」(2008年)、新宿インシデント(2009年)のプロデュースを手掛ける。
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岩田合同法律事務所 執行パートナー 田路 至弘
1982年東京大学法学部卒業。
1982-1987年(株)神戸製鋼所勤務。
1991年司法研修所修了(43期)。 |
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京都大学 産官学連携本部 IMS寄附研究部門教授 木谷 哲夫
東京大学法学部卒、シカゴ大学政治学博士前期課程修了(MA)、ペンシルバニア大学MBA
マッキンゼー・アンド・カンパニーにて、アソシエートプリンシパルを務め、自動車・機械・ハイテク・通信業界における戦略立案、オペレーション改善プロジェクト、金融機関の新規事業戦略プロジェクトなどを手がける。 |
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コモンズ投信株式会社 会長 渋澤 健
1983年テキサス大学 BSChemical Engineering 卒業。1984年(財)日本国際交流センター入社。1987年UCLA大学MBA経営大学院卒業。1987年ファースト・ボストン証券会社(NY)入社、外国債券を担当。1988年JPモルガン銀行(東京)を経て、1992年JPモルガン証券会社(東京)入社、国債を担当。1994年ゴールドマン・サックス証券会社(東京)入社、国内株式・デリバティブを担当。1996年ムーア・キャピタル・マネジメント(NY)入社、アジア時間帯トレーディングを担当、1997年東京駐在員事務所設立。2001年シブサワ・アンド・カンパニー株式会社を創業し、2007年コモンズ株式会社を設立(2008年コモンズ投信へ改名し、会長に就任)。2012年公益法人日本国際交流センター理事長に就任。
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映画プロデューサー 大和田 廣樹
大学卒業後、メディア関連のコンサルタント業務を経て、96年に株式会社インターネット総合研究所(IRI)の設立に参画。
同社は、99年に東京証券取引所マザーズ市場の第1号として上場する。 |
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熊本市教育委員会教育長 遠藤 洋路
1974年高知県生まれ。東京大学法学部卒業、ハーバード大行政大学院修士(公共政策学)。1997年旧文部省に入省し、生涯学習、初等中等教育、知的財産、スポーツ、国際交流などの分野を担当。在職中に、霞が関の改革を目指すNPO法人「新しい霞ヶ関を創る若手の会(プロジェクトK)」理事を務める。 |
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理事 : David Antonio
1982年 3月6日 チリ、サンティアゴにチリ人の母親と日本人の父親との間に生まれる。21歳の時にモデルとして活動を始め、MEN'S NONNO、smart、MEN’SJOKER、smartMAX(現MonoMax)、POPEYE、Suite Catarogなど数多くのメンズファッション雑誌を始め、ファッションブランドのカタログや広告、CMなど様々な媒体で活躍。 |
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理事 : Aurélie Roperch (オーレリ ロペール) フランス在住・写真家 Nippon100主宰
フランスの地方新聞のジャーナリストとして数年勤務したのち、2015年夏に初めて日本を訪れ、自然の美しさに強い感動を覚えた。日本を訪れる多くの外国人が知らない、日本の魅力的な場所を紹介したいと考え、2017年に東京に移り住み、Julien GIRYと共に、平成百景を探索することを決意し、旅ブログNippon100でその模様を発信。2018年秋にはフランスで本が出版される予定。
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代表理事 : 山内 絢人 グローカル・イノベーター、株式会社Glocal Innovation Holdings代表取締役
1988年長野県飯田市生まれ。東京大学法学部卒。ロンドンビジネススクール・ファイナンス修士号、ケンブリッジ大学・企業法修士号取得。2011年財務省入省後、国際局(G7/G20/IMF関連政策を担当)、主計局(財政関連法規を担当)を経て、「事業家として、自らリスクを取りやり抜くことでこそ社会を良くできる」との思いから退職。地元飯田市をはじめ、日本の地方にこそ今後の日本の可能性があるとの思いから、全国各地で地方創生関係事業を行っている。株式会社Glocal Innovation Holdings代表取締役、(一社)ナショナルパークツーリズムリーグ代表理事。
http://linkedin.com/in/kent-yamauchi
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顧問 : 前田 尚武 一級建築士/学芸員/京都市美術館リニューアル準備室企画推進ディレクター
1970年東京生まれ。1994年早稲田大学大学院建築計画専攻修士課程修了。
1998年森ビル株式会社に入社し「六本木ヒルズ」の設計に従事。
2003年森美術館開館より同美術館にて主要な展覧会の展示デザイン、建築展企画、国内外の美術館・博物館のデザインやコンサルティング、都市再開発計画のパブリックアート企画などを手掛ける。
企画した展覧会に「メタボリズムの未来都市展」(2011年)、「建築の日本展」(2018年)など。
法政大学兼任講師、愛知県立芸術大学非常勤講師、環境芸術学会理事、クールジャパン協議会顧問。
2019年より京都市美術館に移籍し、京都と東京を拠点に美術館・博物館の企画やデザインを中心に活動している。
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代表理事 : 古屋 星斗 リクルートワークス研究所研究員、一般社団法人スクールトゥワーク代表理事
大学院(教育社会学)修了後、経済産業省入省。
産業人材政策、クリエイティブビジネス振興、福島の復興に携わり、アニメの制作現場から、東北の仮設住宅まで駆け回る。2017年、同省退職。現在はライフテーマである、次世代の若者のキャリアづくりについて、研究者として活動。対話型キャリア教育を実践する、一般社団法人スクール・トゥ・ワークを創設。
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理事 : Lauren Scharf(インバウンド事業コンサルタント)
1993年から日本とアメリカを行き来するようになる。2011年後半に日米DMC(ディスティネーション・マネジメント・カンパニー)を共同設立し、本物の日本芸術・文化を海外の旅行者に紹介してきた。2016年前半に同社を退職しコンサルタントとして独立。日本にあるデスティネーションや体験アクティビティの開発、メディアや海外旅行者や旅行代理店へのPRを行ってきた。もっと多くの「富裕層」のインバウンド観光客に、ゴールデンルートの先にある地方へと足を運んでもらい、地方での観光を満喫してもらうことを目標としている。 |
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理事 : Cameron Stadin(離島アクティビティツーリズム(株)代表取締役社長)
アメリカシアトル出身。2008年大学進学のため来日。日本での生活の中で日本の伝統文化や近代文化への興味と国中にあふれる大自然と共存する日本人への尊敬の念が増す。その想いを世界中に発信するため、大学卒業後は観光業に従事する。
関東で生活しながらも地方の魅力と発展の大きな可能性を感じ、2014年鹿児島へ移住。来鹿後4年間、グローバルセールス担当として旅行会社に勤務。インバウンド・アウトバウンドセールスと並行に、国内外で多数のツアーを実施。キャリアアップや自身の成長のため、持続可能な鹿児島の発展を目指し2018年からフリーランスを経て2019年で離島アクティビティツーリズム(株)の代表取締役に就任。 |
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特別顧問 : Alex Arthur Kerr(東洋文化研究者)
東洋文化研究者、特定非営利活動法人篪庵トラスト理事。1952年米国生まれ。
1964年に初来日。イエール大学にて日本学専攻。オックスフォード大学で中国学の修士号を取得。1977年より京都府亀岡市に在住し、日本と東アジア文化に関する執筆、講演等に携わる。2004年から2010年京都で町家を修復し宿泊事業を営む。その後活動を地方へと広げ、伝統家屋の修築保存活動、景観コンサルタントを各地で展開、滞在型観光の促進に寄与。これまでに数十軒の古民家を改修。著書:『美しき日本の残像』(1993年新潮社、新潮学芸賞受賞)、『犬と鬼』(2002年講談社)、『世流に逆らう』(2012年北星社)、『ニッポン景観論』(2014年集英社新書)など。 |
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顧問 : Ashley Harvey
観光業界に特化した世界最大規模のマーケティング・広報・総販売代理店企業であるAVIAREPS Japan 副支社長。日本だけでなく、香港、シンガポールそしてヨーロッパなど世界各国と取引を行う。旅行取引をはじめとしてメディアやデジタル分野に精通し、国内・地域レベルでインバウンド・アウトバウンド事業に貢献している。AVIAREPS入社前は中部9県の広域連携DMOである中央日本総合観光機構のCOOを務め、地方、地域、および国レベルで様々な当事者が関わるプロジェクトの管理・交渉を陣頭指揮。それ以前はイギリス観光庁「Visit Britain」日本担当カントリーマネージャーとして、海外主要ブランドとの強力なパートナーシップを結び、事業を展開。 |
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特別顧問 : マイク・ハリス((株)キャニオンズ代表取締役)
1973年、ニュージーランド生まれ。大学にて日本語と会計学を学ぶ。
大学在学中に初めて来日し、卒業後、群馬県みなかみ町のアウトドア会社に就職。勤務先会社内にキャニオニング部門を設立し、全国に先駆けて本格的なキャニオニングツアーを開始。2004年に独立し、株式会社キャニオンズを設立した。仕事以外でも、まだ誰も下ったことのない渓谷を探してはキャニオニングアドベンチャーをしている。 |
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顧問 : QUYEN TO PHAM(ベトナムジャーナリスト)
ジャーナリズムとコミュニケーションのアカデミー2019 - 現在に至る
ジャーナリズムを専攻しベトナム外交アカデミーを2012年を専攻を政治学と国際関係取得し卒業。ベトナムテレビ、べトナム国立TV、防衛テレビのテレビの司会及びレポーター、編集者として国営放送に関わるとともに記者とニュース編集者として活躍。
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顧問 : 郁 志明(弁護士)
岩田合同法律事務所 弁護士 郁 志明
1959年8月 中華人民共和国上海生まれ。
1986年10月 中華人民共和国第一期全国司法試験合格。
1988年から日本留学。1996年から2002年、上海市金茂律師法律事務所勤務後、2002年7月、外国法事務弁護士の資格を取得し、第一東京弁護士会に登録。 |
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